野村総合研究所が、今後の日本企業におけるBYODのインパクトを
ロードマップにまとめています。

ロードマップでは、2017年度以降を「BYOD普及期」と予測しています。

技術の発展により、BYODをセキュアな環境で行えるようになり、
2017年までに多くの日本企業がBYODを行うようになるとしています。

既に我々には多くのBYODの提案依頼を求められており、この流れが
間違いないと感じております。

詳しくは、ITpro記事をご覧ください。
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20130522/478642/?ST=byod